「 2017年07月 」一覧
辞めない組織作りセミナー
本セミナーでは、40,000人以上の職員に実施した職員満足度調査の定量的な結果を踏まえ、女性が多い職場だからこそ知ってほしい、職員の定着する職場づくりについてお伝えします。
【富山駅前教室】介護福祉士知っ得講習会
平成28年度介護福祉士筆記試験 合格実績 全国平均 72.1% 当校受講生合格率 85.8% 当校は通学・通信ともに豊富なコースをご用意しております。 自分に合ったコースが選択できます。...
【名古屋駅前教室】介護福祉士知っ得講習会
平成28年度介護福祉士筆記試験 合格実績 全国平均 72.1% 当校受講生合格率 85.8% 当校は通学・通信ともに豊富なコースをご用意しております。 自分に合ったコースが選択できます。...
安らぎのケア「アロマタッチ講座~フェイシャルタッチケア~」
香りとタッチは心と身体、そし精神に深く働きかけ生きる喜びを高める大きな可能性を秘めています。この講座では香りで心にはたらきかけ、お洋服の上からやさしく行うタッチケアを学...
【金沢開催】病院管理職育成の勘どころ解説セミナー
◆医療の質ばかりを追い求め、経営数値には無関心… ◆いつまでも現場優先で、マネージャー業務に従事しない… ◆嫌われたくないあまり、部下や上司に何も言えない…
【仙台】デイサービス生活相談員・その役割と必須業務
介護報酬の基準改定を重ねる度に、デイサービスにはコンプライアンスに沿ったサービス提供が求められています。地域包括ケアシステムでは在宅ケア重視の方向性が更に色濃くなり、ま...
サービス提供責任者スキルアップ研修会~訪問介護計画作成編~【新潟】
◎介護、そして介護を支える社会のしくみとサービス提供責任者の役割 ◎サービス提供責任者の業務に必要な法令の理解(介護保険法、指定基準等) ◎演習-要介護の事例を用いたアセ?...
基礎から学ぶ医薬品マーケティング
・販売計画立案方法 ・マーケティング・アプローチの具体的なツール -バイイングプロセス -レバレッジポイント -セグメンテーションとターゲティング -ポジ?...
腹部エコー特訓セミナー(愛知開催)完全マンツーマン!
このセミナーは、たった2名の受講生に対し、モデルを6名(全てシルバー人材)を用意し、約8時間。集中的に特訓し、「ルーチンワークを撮れるようになる」が目標のセミナーです。 今?...
心エコー特訓セミナー(愛知開催) 完全マンツーマン!
このセミナーは、たった1名の受講生に対し、モデルを4名(うちシルバー人材等3名)を用意し、約7時間。集中的に特訓を行い、「ルーチンワークを取れるようになる」が目標のセミナー?...
【宮崎開催】病院のための“経営計画”と “地域連携マーケティングプラン”の作り方セミナー
各都道府県で地域医療構想が固まりつつあり、いよいよ平成30年には診療報酬・介護報酬のダブル改定を迎えます。そこで、平成29年度には各病院とも将来ビジョン・方針を固める必...
【ユニリハ】 リスク・マネジメントセミナー ~車椅子管理とリスクの視点~
「車椅子の整備不良からアクシデントが発生してしまった」 「車椅子管理はどうしたらいいのか・・・」 「どこをどう調整すればいいんだ?」 「リスクへの職員の意識が薄い」 「業者?...
介護医療院の税制支援措置など取りまとめ 18年度税制改正で四病協
四病院団体協議会は26日の総合部会で、2018年度税制改正要望項目として新たに介護医療院への転換時の改修等に関する税制上の支援措置の創設を盛り込むことを決めた。総合部会後、幹事団体の日本医療法人協会の加納繁照会長、伊藤伸一会長代行らが説明した。
試行的導入の関連事項を優先検討へ 費用対効果部会
中医協・費用対効果評価専門部会は26日、試行的導入に関連する事項を優先して検討することを了承した。
認知症入院料の底上げ、身体合併症対応への評価を 中医協総会で診療側
中医協総会(会長=田辺国昭・東京大大学院教授)は26日、入院医療のうち認知症治療病棟入院料について議論した。診療側は入院料の底上げや身体合併症がある患者への対応に評価を求めた。一方、支払い側は「入院している患者像がよく分からない」と指摘し、データを示した上で議論を進めるよう求めた。2018年度診療報酬改定に向けた1巡目の議論では、最後の個別テーマとなった。
機器の適応追加、市場の著しい拡大時は再算定を 医材部会で専門組織
中医協・保険医療材料専門部会は26日、2018年度診療報酬改定に向け、保険医療材料等専門組織(保材専)からの「特定保険医療材料の保険償還価格算定の基準等に関する意見」を聞いた。
メンタルストレスチェック、8割以上が実施 厚労省調査
厚生労働省は26日付で、労働安全衛生法に基づくストレスチェック制度の実施状況を、制度施行後初めて公表した。ストレスチェックの実施義務のある事業場のうち、2017年6月末時点で約83%が同制度を実施していた。
「医療施設、敷地内禁煙を」 全自病声明
全国自治体病院協議会は26日、受動喫煙防止対策に関する声明を発表した。医療施設は敷地内禁煙、老人福祉施設は屋内禁煙を要望した。