「 2018年02月 」一覧

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看護必要度判定、診療実績データに一本化を  健保連・幸野理事

 健保連の幸野庄司理事(中医協支払い側委員)は、2018年度診療報酬改定で再編・統合された急性期一般入院基本料の重症度、医療・看護必要度の判定について、20年度改定までに診療実績データに基づく判定を十分検証し、将来的には一本化すべきだとの考えを示した。診療実績データを活用した判定法の導入については「適正かつ客観的な評価を進める観点からも意義がある」と述べた。

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オンライン診療を明確に位置付けた画期的改定  先駆的企業の2社、普及には慎重も

 オンラインによる診療という選択肢が診療報酬で明確に位置付けられた意義は大きい―。オンライン診療支援サービスを提供するメドレー(東京都港区)とインテグリティ・ヘルスケア(同・中央区)の2社は本紙の取材に対して、2018年度診療報酬改定で「オンライン診療料」「オンライン医学管理料」などが新設されることについて、そろってサービス普及に向けた画期的改定との見方を示した。