ヘルスケア最新情報

ターミナルケア基礎研修【沖縄】

2018/4/11 セミナー・研修

１．ターミナルケアの基礎　◎ターミナルケアとは　◎ターミナルケアの考え方と歴史２．ターミナルケアの体制作り　◎病院と施設・在宅の違い　◎事業所の体制作り、医療等との連...

ヒヤリ・ハット報告及び事故分析の基礎研修【名古屋】

2018/4/11 セミナー・研修

１．リスクマネジメントとヒューマンファクターの基礎　リスクとは何か／ヒューマンファクターとは何か２．ヒヤリ・ハットの基礎知識　ヒヤリ・ハットとは／ヒヤリ・ハット報告書...

体外診断用医薬品（IVD）の開発（臨床試験と薬事申請）～海外申請の状況や保険収載の概要まで網羅～

2018/4/11 セミナー・研修

■講座のポイント　体外診断用医薬品の開発は、新しい分析技術、臨床的意義の発見などの進展から多岐にわたっている。しかしながら規制面では有用な参考情報が医薬品や医療機器と?...

★頚動脈エコートレーニングセミナー　【東京開催】

2018/4/11 セミナー・研修

頚動脈エコー習得“とことん”セミナー装置１台につき受講者２名で開催する、超少人数の実技セミナー実際の患者さんを想定したモデル５名を検査します「もっと少人数で徹底的に?...

★腹部エコートレーニングセミナー　【東京会場】

2018/4/11 セミナー・研修

腹部エコー習得“とことん”セミナー腹部エコーを「もっと少人数で徹底的に学びたい」！装置１台につき受講者２名まで。　実際の患者さんを想定したモデル４名で行う実技セミナー...

【東京】頭を回転させて「伝達」するレッスン

2018/4/11 セミナー・研修

■あなたが相手に一生懸命、言葉を伝えようとしても、相手がそれを理解しようとしていないと、言葉はうまく伝わりません。あなたの頭の中や、相手の頭の中には、色々な言葉を理解す...

【ユニリハ】全身筋緊張制御からの摂食嚥下リハビリテーション-実技体感編2018/4/11

2018/4/11 セミナー・研修

理論編修了者限定のポジショニングセミナーの実技体感編です。重力相対性理論によるポジショニングを実演・体感して頂けます。

【大阪】ビューティタッチセラピスト認定基本講座

2018/4/11 セミナー・研修

4月11日（水）ハンドセラピー 4月18日（水）フェイシャルセラピー① 4月28日（土）介護基礎講座① 5月10日（木）フェイシャルセラピー② 5月20日（日）介護基礎講座② 6月 5日（火）メーキ?...

“イケイケ”なサービスは使えない、私が起業したワケ（インタビュー）

2018/4/11 日経

　リハビリテーションの専門家がいなくても、リハビリをきちんとできる体制を整える――。そんなITサービスが、Rehab for JAPANの「リハプラン」である。　実は、同社を立ち上げた大久保?...

多くは急性期一般入院料1、7対1から慢性期への転換も　　国病機構

2018/4/10 dantai, 医療制度

　国立病院機構が、2018年度診療報酬改定を受けて傘下病院142病院に実施したシミュレーションでは、多くの病院が従来の7対1入院基本料に相当する急性期一般入院基本料の入院料1を選択することが見込まれるが、一部病院では入院料2、3なども選択肢として検討する見通しだ。

次世代医療基盤法の基本方針案、了承見送り　　自民・合同会議

2018/4/10 seitou, 医療制度

　自民党の厚生労働部会（橋本岳部会長）と内閣第2部会（石原宏高部会長）の合同会議は10日、5月施行の「医療分野の研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律（次世代医療基盤法）」に基づく基本方針案を審議したが了承を見送った。

新生児・小児の輸血療法、個々の症例に応じた配慮を – 厚労省、「血液製剤の使用指針」改定を通知（医療介護CBニュース）

2018/4/10 介護, 社会

医療保険の訪問看護「レセプト電子化推進を」　　日看協

2018/4/10 dantai, 医療制度

　日本看護協会は9日、2019年度予算編成に向けて医療保険の「訪問看護のレセプト電子化の推進」を求める要望書を厚生労働省保険局に提出した。

医師の働き方、「応召義務など特殊性踏まえ対応すべき」　　山越労基局長

2018/4/10 医療制度, gyousei

　10日の参院厚生労働委員会で、山越敬一労働基準局長は医師の働き方改革について「応召義務など特殊性を踏まえて対応する必要がある」との見解を示した。木村義雄氏（自民）への答弁。

17年度老人福祉・介護事業の倒産、115件で過去最多　　東京商工リサーチ

2018/4/10 kigyo, 医療制度

　2017年度の老人福祉・介護事業の倒産件数が115件（前年度107件）に上り、介護保険法が施行された2000年度以降で最多となった。東京商工リサーチが9日に発表した。設立からの年数が浅く、小規模な事業者が多い傾向が見られ、同社は「介護職員の人手不足が慢性化する中で業界内の淘汰が加速している」との見方を示した。