排泄予知デバイスを使って自立排泄を支援(ニュース)
排泄予知デバイス「DFree」を手掛けるトリプル・ダブリュー・ジャパン。同社は、排泄ケアのプランニングから評価までをトータルでサポートする「DFree 排泄自立支援プラン」を2018年4?...
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排泄予知デバイス「DFree」を手掛けるトリプル・ダブリュー・ジャパン。同社は、排泄ケアのプランニングから評価までをトータルでサポートする「DFree 排泄自立支援プラン」を2018年4?...
福島県は1日付で、地域医療連携推進法人「医療戦略研究所」を認定した。山形県も1日付で連携法人「日本海ヘルスケアネット」を認定。どちらも、県の担当者が本紙の取材に答えた。
厚生労働省は3月30日付で、適時調査実施要領等をホームページ上で公表した。これまでは開示請求で閲覧することは可能だったが、請求がなくても閲覧できるよう初めて公表した。併せて、請求の際に誤りやすい事項などをまとめた保険診療(保険調剤)確認事項リストも29日付で公表した。
全日本病院協会は3月31日の第6回臨時総会で、加盟病院が介護医療院に転換した後も継続して会員にとどまることができるようにするための定款の一部改正を了承した。また、2018年度の事業計画、予算を確認した。
全日本病院協会の猪口雄二会長は3月31日、第2回支部長・副支部長会で、要介護・要支援被保険者に対する維持期・生活期の疾患別リハビリテーション料について「経過措置が来年3月31日までとされたが、入院中の患者については適用を受けず継続できる」との解釈を示した。
日本介護医療院協会は4月2日、設立記念シンポジウム「新たなモデル『介護医療院』の創設と展望」を都内で開催した。同協会は、4月1日からの介護医療院創設に合わせ、日本慢性期医?...
4月1日の臨床研究法施行に向け、厚生労働省が3月30日付で「認定臨床研究審査委員会」の初の認定を行った。認定されたのは49機関で、臨床研究中核病院や、日本医療研究開発機構の倫理審査委員会認定制度構築事業で認定された倫理審査委員会が設置されている大学や病院などが中心となっている。
厚生労働省は2日、新規に採用した職員168人(うち女性74人)に向けて入省式を開いた。訓示に立った蒲原基道事務次官は、厚労省の仕事が医療・介護・年金などの分野を扱うことに触れた上で、「国民生活に最も近いところで仕事をするのが厚労省という認識と覚悟を持って、これから共に全力で取り組み、国民からの信頼を得られるよう力を合わせて頑張りましょう」と新人たちに呼び掛けた。
カナミックネットワークは、旭川医科大学に2018年4月1日に共同研究講座を設置した。IoTを活用した地域包括ケア・グローバルモデルの構築を目指した遠隔医療・介護共同研究を開始する...
いよいよ2018年4月1日に実施となった2018年度診療報酬改定。ここでは、スマートフォンのビデオ通話機能などを用いた診療(オンライン診療)に対する報酬が新設された。オンライン診療?...