ヘルスケア最新情報

心エコー特訓セミナー（愛知開催）　完全マンツーマン！

2018/6/26 セミナー・研修

このセミナーは、たった1名の受講生に対し、モデルを4名（うちシルバー人材等3名）を用意し、約7時間。集中的に特訓を行い、「ルーチンワークを取れるようになる」が目標のセミナー?...

ナイトセミナー　PT・OTが知っておきたい摂食嚥下の評価と治療

2018/6/26 セミナー・研修

近年、急性期・回復期・生活期の時期を問わず、摂食嚥下障害への対応が求められています。患者や利用者の高齢化が進む医療や介護の現場では、高齢化に伴う様々な問題が顕在化して?...

食事動作における自助具の選定・作成方法

2018/6/26 セミナー・研修

2016年度診療報酬改定により、摂食機能療法の対象者が拡大され、リハビリテーション専門職だけでなく、看護師や介護職員などさまざまな職種の関わりが重要とされております。安?...

【ユニリハ】　作業と姿勢と人間工学　基礎編～インテリアから見えてくる道具を介したケア〜

2018/6/26 セミナー・研修

ポジショニングやシーティング、フィッティング等の姿勢制御技術はどこから来て、誰が初めて、いつ研究が始まったのでしょうか。 ■それは、古代ギリシャからはじまり、日本では着?...

医療・医薬品関係者のための人工知能・ディープラーニング入門

2018/6/26 セミナー・研修

■講座のポイント　人工知能（AI）およびディープラーニングは、現在最も急速に発展している科学技術のひとつです。様々な産業領域でこれらの技術は応用され始めていますが、医療・...

★心エコートレーニングセミナー　【東京】

2018/6/26 セミナー・研修

心エコー　“とことん”セミナー　（初級者向け）　初級者向けのエコー技術習得を目的とした装置１台に　　受講者が２名で実施するマンツーマンに近いハンズオン　セミナーです。

介護保険制度の習得と報酬の仕組みをマスターしよう【熊本　第2回目】

2018/6/26 セミナー・研修

ご承知の通り、H30年度に介護保険が改正になりました。今回の改正は一言でいえば市区町村の管理権限がより強力になったと言えます。したがってこれまで以上にスタッフ全員が知ってお...

福岡市で特区活用のオンライン服薬指導（ニュース）

2018/6/26 日経

　きらり薬局を運営するHyuga Pharmacy（福岡県春日市）は、「福岡市国家戦略特別区域法を活用した遠隔服薬指導事業」の登録事業者の認可を2018年6月21日に受けた。インテグリティ・ヘルス...

福岡市で特区活用のオンライン服薬指導（ニュース）

2018/6/26 日経

　きらり薬局を運営するHyuga Pharmacy（福岡県春日市）は、「福岡市国家戦略特別区域法を活用した遠隔服薬指導事業」の登録事業者の認可を2018年6月21日に受けた。インテグリティ・ヘルス...

支払基金、理事会議事録を公開へ　　7月末にもHPに掲載

2018/6/25 dantai, 医療制度

　社会保険診療報酬支払基金は25日の会見で、理事会の議事内容を公開すると発表した。6月の理事会の議事録から公表する予定で、7月末を目安に公表する。

新専門医制度と日医生涯教育制度の連携強化を – 医師の卒前・卒後教育で答申（医療介護CBニュース）

2018/6/25 介護, 社会

地域医療連携ネットの参加施設の6割、明示的同意得ず　　MEDISアンケート

2018/6/25 dantai, 医療制度

　地域医療連携ネットワークに参加している医療機関の約6割で、診療情報の共同利用について患者から明示的な同意を得ていないことが、医師に対するアンケートから分かった。

1638床の病院整備計画、埼玉県が公募へ – 回復期や救急など地域医療に必要な病床が条件（医療介護CBニュース）

2018/6/25 介護, 社会

疾病・障害認定審査会原子爆弾被爆者医療分科会の開催結果について（第一審査部会）（2018年6月25日）

2018/6/25 厚生労働省

疾病・障害認定審査会原子爆弾被爆者医療分科会の開催結果について（2018年6月25日）

2018/6/25 厚生労働省

医療連携基盤の運営主体「いよいよ考えなければならない」　　武田医政局長

2018/6/25 gyousei, 医療制度

　厚生労働省の武田俊彦医政局長は23日、新潟市で開かれた日本医療情報学会春季学術大会の特別講演で、2020年度に本格稼働を目指す次世代ヘルスケアシステムの整備方針について「医療等情報連携基盤をどういう主体が担うか。支払基金、あるいは次世代医療基盤法における匿名加工認定事業者なども含めて、いよいよ考えなければならない」と述べ、医療等情報の運営主体や医療等IDに関して意志決定すべき時期を迎えているとの認識を示した。