「殿様枕症候群」にご注意 高すぎると脳梗塞リスク
枕の好みは人それぞれだが、高すぎる枕は健康上の深刻な問題になるかもしれない。国立循環器病研究センター（大阪府吹田市）は、脳梗塞を起こす原因となる首の動脈の病気に高く硬い枕の使用が関係していることを患......
「 2024年02月 」一覧
［医療提供体制］ 救命救急センターの希望でヒアリング実施、23年評価
厚生労働省は、救命救急センターの充実段階評価（2023年分）の取り扱いを20日付で各都道府県に通知した。新型コロナウイルス感染症が5類感染症に移行した5月8日までの実績に影響が及んだセンターに配慮し、希望する場合は新型コロナの診療への貢献度などをヒアリングする<doc13490page1>。 ヒアリングを希望する救命救急センターは、都道府県を通じて「ヒアリング用紙」を3月1日（厳守）までに提出する必要がある<doc13490page2>。 ヒアリングは、新型コロナに対応する...
［医療提供体制］ かかりつけ医機能、報告制度への提言を大筋まとめる 日病
日本病院会は、2025年度に始まる「かかりつけ医機能」の報告制度に関する提言を大筋でまとめた。都道府県に報告する「かかりつけ医機能」として、ほかの医療機関に患者を紹介する機能の有無を規定するなどの内容で、相澤孝夫会長は20日の定例記者会見で、手挙げする医療機関を病床規模で分ける必要はないという考えを示した。 17日の常任理事会で相澤氏が細かな修正を一任されたといい、厚生労働省に年度内に提出する方針。 日病案では、「かかりつけ医機能」を報告する医療機関について、「日常的な診療を提供し、医療機関・・・...
［医療提供体制］ 慢性腎臓病重症化予防、多職種連携などのモデル事業公募
厚生労働省は20日、「2024年度慢性腎臓病（CKD）重症化予防のための診療体制構築及び多職種連携モデル事業」の実施法人公募に関する情報を公表した<doc13481page1>。 同事業への応募に必要な資格は、▽慢性腎臓病に関する診療の実績を有し、都道府県、地域の医師会などと連携し事業を実施することが可能な医療機関▽応募団体が所在する都道府県などが、国の補助金「慢性腎臓病特別対策事業」を活用し、慢性腎臓病対策を推進している－など7つの項目を挙げている<doc13482page2&...
接種証明書アプリ、3月末で終了 コロナワクチンで、デジ庁
デジタル庁は20日、新型コロナワクチン接種証明書アプリのサービスを3月末で終了する、と発表した。 アプリでは、政府提供の接種証明書を取得できる。現在、国内で証明書を要する機会がほぼ無く、海外渡航時も......
関東甲信越医、松本氏に出馬要請へ 6月の日医会長選
6月の日本医師会長選で、関東甲信越医師会連合会は、現職の松本吉郎氏に出馬を要請することを決めた。17日の常任理事会・理事会で決議した。 日医会長選に向けては、九州医師会連合会も、すでに松本氏に出馬を......
【感染症アラート・本格的な流行】A群溶血性レンサ球菌咽頭炎(溶連菌感染症)、インフルエンザ(季節性)など5つ(感染症・予防接種ナビ)
感染症・予防接種ナビでは、過去5年間の全国47都道府県の定点あたり報告数（厚生労働省・国立感染症研究所IDWR週報）の値の95%に相当するパーセンタイル点を超える値を本格的な流行として、感染症アラー...
地域包括医療病棟、「趣旨踏まえ整備を」 武見厚労相
武見敬三厚生労働相は20日の閣議後会見で、2024年度診療報酬改定で新設する「地域包括医療病棟」について、「新設の趣旨を踏まえ、地域の状況を鑑みてそれぞれ体制を整えていただきたい」と医療機関に呼びか......
接遇費等の公表義務化、外資にも適用 「日本法人ある場合」
臨床研究法の施行規則改正に伴い、製薬企業などに新たに義務付けられる医師に対する接遇費や講演会費などの公表に関して、内資はもちろん、外資であっても日本法人があれば義務化の対象となることが分かった。一方......
地域包括医療病棟、病薬の活躍「重要」 安川薬剤管理官
厚生労働省保険局医療課の安川孝志薬剤管理官は17日の日本病院薬剤師会臨時総会で講演し、2024年度診療報酬改定で新設される「地域包括医療病棟」について「病院薬剤師に関わる範囲は十分あり、重要」と述べ......
「薬剤業務向上加算」新設を評価 日病薬・武田会長
日本病院薬剤師会の武田泰生会長は17日に行われた臨時総会で、2024年度診療報酬改定で新設される「薬剤業務向上加算」について、病院薬剤師の不足や地域偏在の解消に向け「シームレスに薬物治療をつなぐため......
指定薬物疑いで広域禁止 6製品の販売・広告
厚生労働省は19日、危険ドラッグや指定薬物の疑いがあり検査命令を出した製品と同じと認められる6製品について、医薬品医療機器法に基づき、全国の店舗やインターネット上での販売・広告の広域禁止を告示した。......