グンゼとRIZAPが「筋電WEAR」（ニュース）
グンゼは、着用するだけで筋電などのバイタルデータを取得できる“衣料型ウエアラブルシステム”を使った「筋電WEAR」をRIZAP向けに開発した。2017年9月から提供を開始した。 筋電WEAR...
「 日経 」一覧
遠隔診療サイトの立ち上げを支援、スピンシェル（ニュース）
スピンシェルは2017年9月25日、同社の遠隔診療プラットフォーム「LiveCallヘルスケア」を導入した医療機関が遠隔診療をすぐに始められるよう支援する「遠隔診療専用ウェブサイトパッケ...
内視鏡がAIで賢くなるってホント？（デジタルヘルス・トレンド）
内視鏡診断の支援として人工知能（AI）を活用する試みが活発になってきた。大腸や胃に生じた病変をAIが逃さず発見したり、悪性度を瞬時に判定したりする――。近い将来、そんな光景?...
経産省、薬局待ち時間短縮の販売方法に関するグレーゾーン解消（ニュース）
経済産業省は、産業競争力強化法のグレーゾーン解消制度に基づき、調剤した薬剤の郵送などを行うサービスにかかわる取り扱いを明確にしたことを発表した。 今回、薬局事業者から...
ソニーとオリンパス、合弁第2弾製品はこれだ（デジタルヘルス事例）
「それぞれが単独ではなし得ない価値を、外科領域に提供する。親会社2社の技術を惜しみなく投入した製品だ」（ソニーイメージングプロダクツ＆ソリューションズ 代表取締役副社長?...
漢方処方の不確実性をAIで解消する（デジタルヘルス・レポート）
植物や動物、鉱物などの生薬を配合して作る漢方薬。全国に30万人いる医師のうち9割が処方しているといわれるほど一般的な存在となっている。2011年からは全国80大学の医学部全てにお...
“着るロボット”が着々と改良、4号機が登場（デジタルヘルス事例）
信州大学が開発する「curara」。利用者の動作を検知して歩行をアシストするロボットだ（関連記事）。その最新モデルとなる4号機が2017年9月20日、都内で披露された。 curaraは、利用者?...
サッカーW杯が変えた、ある外科医の人生（デジタルヘルス・レポート）
本職の手術に劣らないほど、「遠隔医療」にのめり込んだ。ある外科医にそのきっかけを与えたのは、2002年に日韓合同で開催されたサッカーW杯だった――。 九州大学病院 国際医療部...
「集中できる環境」をメガネのJINSが探る（デジタルヘルス事例）
アイウエアブランド「JINS」を展開するジンズは、集中できる環境を研究するプロジェクトを始動する。それに向けて、東京・飯田橋にあるオフィスビルの29階に会員制のワーキングスペ...
日本は“PX後進国”からの脱却を（医療も顧客参加型へ ～ITで実現する患者経験価値～）
前回のコラムでは、英国や米国などにおいて、政府主導でPX（患者経験価値）を指標とした患者調査が行われていること、PXを改善させることで病院経営にプラスの効果があることをお?...
シーメンス、疾病早期発見へポイントオブケア強化（デジタルヘルス事例）
シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは2017年9月14日、事業戦略説明会を開催し、検体検査向けソリューションの新ブランドや新製品群を紹介した。医療機関の中央検査室向け?...
動き出した“IoMT”――ネット社会と医療が融合する時代に（久保田博南の「医療機器トレンド・ウオッチ」）
インターネットとモノをつなぐ「IoT」の時代が到来している。医療の場や医療機器業界においても、必然的に“インターネットと医療を結ぶ”ことの重要性が意識されるようになってき...
厚労省の2018年度概算要求、過去最高額の31兆4298億円（医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから）
厚生労働省は2017年8月25日、2018年度予算概算要求を公表した。要求額は2017年度当初予算比7426億円（2.4％）増の31兆4298億円で過去最高となった。高齢化に伴う年金や医療など社会保障関?...
CGM（持続血糖測定）（デジタルヘルス用語）
Continuous Glucose Monitoringの略で、体にセンサーを装着して血糖値を持続的に測定すること。日常の血糖値を長時間にわたり測定することで、これまでは発見しにくかった血糖値変動などを?...
要介護度改善で「お祝い金」が出る保険商品（医療・介護の経営情報誌 日経ヘルスケアから）
アイアル少額短期保険（東京都中央区）は2017年9月1日、要介護度改善で保険金を支払う国内初の保険「明日へのちから」を開発し、SOMPOケアメッセージ（東京都品川区）とSOMPOケアネク?...
AIの医療応用は、「識別」から「予測」「実行」へ（デジタルヘルス・レポート）
「人工知能（AI）の医療応用は、『識別』だけにとどまらない。『予測』『実行』のフェーズへと広がっていく」――。情報医療 代表取締役の原聖吾氏は、「第17回 日本糖尿病情報学会...
「病理診断や集中治療にITの力を」、フィリップス会長（ニュース）
フィリップス エレクトロニクス ジャパン取締役会長で欧州ビジネス協会（EBC）会長を務めるDanny Risberg氏は、在日米国商工会議所（ACCJ）とEBCが2017年9月12日に開催した「ACCJ-EBC医療政策?...
「スマホだけ」の特定保健指導、そのメリットは…（デジタルヘルス事例）
特定健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高い対象者に管理栄養士などが生活習慣を見直すサポートを実施する特定保健指導。厚生労働省によれば、2014年時点の特定保健指導の?...
「血液1滴でがん発見」のヒント、太陽電池にあり（デジタルヘルス・レポート）
1滴の血液から13種類のがんを超早期に発見する――。そんな目標を掲げ、国立がん研究センター研究所 分子細胞治療研究分野 主任分野長の落谷孝広氏が主導する「体液中マイクロRNA測?...
健康のまちづくりには、総花的にならない“軸”が必要（インタビュー）
国に先駆けて「健康寿命延伸」というスローガンを打ち出した長野県松本市。医師である菅谷（すげのや）昭市長は、健康を6つの角度から多面的にとらえ、その一環として、企業や市民?...
「日本は予防型医療へのパラダイムシフトを」（ニュース）
在日米国商工会議所（ACCJ）と欧州ビジネス協会（EBC）は2017年9月12日、「ACCJ-EBC医療政策白書2017年版」を共同で発表した。副題は「健康寿命の延長による日本経済活性化」。持続的な経?...