コニカミノルタなどが認知症発見のAI開発へ、会話や歩行を分析（ニュース）
コニカミノルタは、認知症早期発見につながるソリューション開発に向けてエモテック・ラボ（東京・渋谷）と提携した。両社の技術を活用し、予測AI（人工知能）アルゴリズムを開発する。 コニカミノルタの介護向け行動分析システム「HitomeQ（ひとめく） ケアサポート」と、エモテック・ラボの感情認識AI「Kansei Driven Engine（KDE）」を活用する。HitomeQ ケアサポートで取得した......
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慶応義塾大学などが汗中の乳酸値で運動評価、心疾患患者のリハビリに（ニュース）
慶応義塾大学医学部とグレースイメージング（東京・新宿）の研究グループは、汗に含まれる乳酸濃度をリアルタイムに測定できるウエアラブル機器を開発した。心疾患患者の皮膚にバイオセンサーを貼って乳酸値を監視するもので、運動の評価に有効なことが確かめられた。 研究グループは、心血管疾患患者を対象に医師主導治験を実施し、開発品による運動評価が可能かどうかを検証した。治験では、心肺運動中の患者の皮膚にセンサー......
NECなど、デジタルツインで介護者と被介護者の心の状態を予測（ニュース）
NECと大阪大学がデジタルツインを利用し、介護者と被介護者の心の状態を理解・予測して適切なコミュニケーションにつなげる取り組みを始めた。2023年3月からサービス付き高齢者向け住宅「柴原モカメゾン」で実証を開始。介護者と被介護者の精神的な満足度の向上を目指す。 実証では、サービス付き高齢者向け住宅で様々なデータを収集し、デジタル空間に同じ状況を再現する。具体的には、住宅の気温や気圧などの環境デー......
帝人などが医療材料の物流を効率化、共同倉庫でRFIDを活用（ニュース）
帝人は2023年1月に医療材料の物流を効率化するシステムを本格稼働させた。複数の医療機関で使う医療材料を保管する共同院外倉庫を設置し、そこで仕分け作業を済ませて各病院内での手間を削減する。RFIDタグで在庫を一元管理する仕組みも導入した。今後は参加病院を増やし、物流システムの規模を拡大していく考えだ。 医療材料の物流システムは、内閣府が主導する国家プロジェクト「スマート物流サービス」として構築し......
日本IBMや順天堂大などが認知機能推定AIを開発、銀行でパイロット運用（ニュース）
日本IBM、順天堂大学、グローリーは2023年2月28日、AI（人工知能）で認知機能を推定し、金融商品取引業務を支援するアプリを開発したと発表した。2023年3月1日から三菱UFJ信託銀行で同アプリのパイロット運用を始めた。 開発したのは「金融商品適合性チェック支援AIアプリ」。タブレットで撮影した表情とAIとの会話から認知機能を15段階で推定し、「脳の健康度」として提示する。金融機関は、脳の健......
厚労省が電子処方箋推進協議会を設置、導入課題を洗い出し（ニュース）
厚生労働省は電子処方箋の導入と利用促進するための協議会を設置する。電子処方箋の導入や利用に関わる医療機関や薬局、システムベンダーなどが参加して検討を進める。2023年2月27日に初会合を開催する。 新たに設置するのは「電子処方箋推進協議会」。原則公開で実施し、電子処方箋の導入・利用に当たっての課題の共有、電子処方箋導入モデル事業の進捗状況の共有、導入促進のための方策などを検討する。長島公之・日本......
NECと筑波大がむくみ度合いを推定する新技術、患者の負担軽減へ（ニュース）
NECと筑波大学はAI（人工知能）を利用して顔映像からむくみの度合いを推定する技術を開発した。腎疾患や心疾患といったむくみを伴う疾患の悪化防止や早期発見につなげるねらい。2023年2月10日に発表した。2024年度の実用化を目指す。 特徴は主に2点ある。1点目は、複数の患者の顔映像と体重を教師データとして、AIにむくみ度合いの事前学習をさせていること。適用する患者本人の学習データが少量で済むため......
AI・ロボットベンチャーがツムラから約5億円調達、生薬の異物・不良品選別を自動化へ（ニュース）
AI（人工知能）・ロボット開発のベンチャー企業ロビット（東京・板橋）は、ツムラと資本業務提携を結び、第三者割当増資により4億9900万円を調達した。両社は、AIやロボットを活用した生薬選別機の導入や成分解析装置の開発を推進する。 業務提携によって両社は、従来の協業関係を深める。具体的には［1］AIを用いた生薬の自動選別装置、［2］生薬の成分解析AI・装置、［3］AIによる業務の高度化、の3つの領......
デジタル庁と厚労省がCOCOAを総括「7割以上が行動変容、一定の効果確認できた」（ニュース）
デジタル庁と厚生労働省は2023年2月17日、接触確認アプリ「COCOA」の総括報告書を公表した。アンケート調査から、利用者の7割以上がCOCOAの導入目的である行動変容につながったことが明らかになり、「一定の効果が確認できた」（デジタル庁担当者）とまとめた。 COCOAは新型コロナウイルス感染症患者の全数届け出見直しに伴い機能停止することになり、2022年11月17日から最終アップデート版を配......