2020年の医療・健康・介護の話をしよう(日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」)
日経デジタルヘルスは2017年1月27日、医療界やアカデミア、行政・地方自治体、産業界など、さまざまなキーパーソンが参加する座談会を東京都内で開催した。これは、「情報化が切り?...
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日経デジタルヘルスは2017年1月27日、医療界やアカデミア、行政・地方自治体、産業界など、さまざまなキーパーソンが参加する座談会を東京都内で開催した。これは、「情報化が切り?...
エブリ(大阪市)は、学校などの給食の献立にアレルギー品目が含まれていることを教職員や保護者に事前通知するスマートフォンアプリ「給食アレルギーアラーム」の提供を、2016年12...
がん研究会とFRONTEOヘルスケアは2017年1月31日、ゲノム解析に基づく「がんプレシジョン医療」の実現に向けたAI(人工知能)システムの共同開発を開始したと発表した(プレスリリース?...
心不全を起こした心臓をぎゅっぎゅっと握り、拍動を補助する――。そんなロボットを、米Harvard Universityと米Boston Children’s Hospitalの研究グループが開発した。ブタの心臓での実験を実?...
パナソニック ソリューションテクノロジーとニューロスペースは2017年2月1日、健康経営支援を目的とした睡眠改善ソリューションの共同開発を開始したと発表した(プレスリリース)?...
アプリ事業やデータ解析事業を手掛けるファーストアセントは2017年1月31日、子どもの成長や生活習慣の実態解析を目指した研究を、国立成育医療研究センター研究所と共同で開始する?...
東京大学大学院 薬学系研究科 教授の池谷裕二氏らの研究グループは2017年1月30日、けいれん誘発作用を持つ薬物を、人工知能を使って高い正解率で選定できる手法を開発したと発表した...
リキッド・デザイン・システムズ(横浜市)は2017年2月1日、睡眠中の呼吸数をiPhoneのヘルスケアアプリに記録できるIoT見守りシステムの試験導入用スターターキットを発売した。呼吸数...
2017年3月、介護事業が新たな局面を迎える。要支援者の訪問介護と通所介護が「介護予防・日常生活支援総合事業(以下、総合事業)」として完全施行するのだ。これは、全国一律の介?...
皆さま、ご無沙汰しております。キュア・アップの佐竹晃太です。 この数年で、モバイルヘルス業界は大きな進歩を遂げてきました。キュア・アップとしても、慶應義塾大学呼吸器内...
「われわれは何者か? それを見つめ直し、薬局の役割を再定義する必要がある」。首都圏を中心に約140店舗を展開する調剤薬局チェーン、薬樹 代表取締役社長の小森雄太氏はこう話す?...
内閣官房 健康・医療戦略室次長の大島一博氏は、「データヘルス・予防サービス見本市」(2016年12月14日、主催:厚生労働省)に登壇し、健康寿命を延ばすための政策について語った。...
ソニーは2017年1月30日、同社が保有するエムスリーの普通株式の一部をゴールドマン・サックス証券に譲渡することを決定した(pdf形式のニュースリリース)。譲渡完了は同年2月2日を予...
従業員の健康維持に取り組まない企業は存続できない、そんな時代が来る――。経済産業省 商務情報政策局 ヘルスケア産業課長の江崎禎英氏は「データヘルス・予防サービス見本市」?...
東芝メディカルシステムズは2017年1月30日、キヤノンによる子会社化に伴う新社名(商号)を「キヤノンメディカルシステムズ株式会社」(英文名:Canon Medical Systems Corporation)とするこ?...
厚生労働省 保険局 保険課 主査の岩井恒太氏は、「データヘルス・予防サービス見本市」(2016年12月14日、主催:厚生労働省)に登壇し、「平成28年度保健者データヘルス全数調査」に?...
「これ、ものすごいメンバーですね…」「傍聴だけでもしてみたかった!」――。 この週末、筆者のもとにたくさんの反響が届きました。それもそのはず、これだけのそうそうたるメ...
医師や訪問看護師が患者宅に入ると、ID/パスワードを入力することなく自動的に多職種連携ネットワークに接続。利用者の閲覧資格に応じた患者情報などが自動的に表示される――。こ...
介護保険制度において、市町村が各地域の状況に応じて取り組むことができる地域支援事業の1つ。通称、総合事業。2015年度の介護保険法改定以来、各市町村は段階的に総合事業への移?...
災害医療の現場で災害カルテシステムは本当に使えるのか――。災害時の救命救急活動を支援する電子トリアージシステムの開発は多く試みられ、訓練でのテスト運用も行われている。...
医療機器に利用できる無線周波数帯については、何度となくこのコラムで取り上げてきた。2017年1月4日、総務省から「M2Mサービス等専用の電気通信番号」として「020」の電話番号帯が割...