「 日経 」一覧
コロナワクチン開発わずか1種の日本に警鐘、JST理事長（ニュース）
科学技術振興機構（JST）理事長の浜口道成氏は、「日本は新型コロナウイルス関連の研究に難航している」と警鐘を鳴らす。2020年7月末時点では世界で26種類のワクチンが臨床試験中だが、日本製はわずか1種類にとどまる。研究機関である大学と量産化のノウハウを持つ企業の連携不足が課題とみる。「新型コロナに有効な研究を見つけ出し、横の連携ネットワークを作り出したい」と意気込んだ。 世界保健機関（WHO）に......
糖尿病を対象にしたデジタル治療の治験開始、大日本住友製薬とSave Medical（ニュース）
デジタル治療（Digital Therapeutics：DTx）を手掛けるベンチャーのSave Medical（東京・中央）は2020年8月3日、大日本住友製薬と糖尿病管理指導用のアプリの共同開発契約を締結したと発表した。Save Medicalは同アプリについて国内で治験を開始しており、治験終了後に医薬品医療機器総合機構（PMDA）に承認申請し、2022年度の承認取得を目指す。 開発するアプリ......
世界最薄・最軽量クラスの心電計、JSRが医療機器の認証を取得（ニュース）
JSRは2020年7月31日、防水機能があり厚さ5mm、重さ12gのホルター心電計「Heartnote」を開発したと発表した。同社によるとHeartnoteは世界最薄型で最軽量クラスになるという。日本で医療機器の認証を取得済みで、今後、クリニック向けに心電計の提供を試験的に始める。 ホルター心電計は不整脈などのスクリーニングと診断に利用する医療機器。約24時間の心電図を記録することで、短時間の検......
マイナンバーカード起点に医療機関と個人が医療情報を確認へ、厚労省が今後2年で（ニュース）
厚生労働省は2020年7月30日、第7回データヘルス改革推進本部を開催し、医療機関と個人がマイナンバーカードなどを活用し、医療情報を確認する仕組みを構築する工程表を確認した。 これまでにも厚労省は保険医療分野のデータを利活用するための基盤の構築を掲げてきたが、今後2年間を集中的な改革期間と位置付けて取り組む。具体的には（1）患者の同意を得た上で、全国の医療機関が患者の医療情報を確認できる仕組み、......
ついにソフトバンクが「オンライン健康医療相談」開始、病院検索や薬の購入も（ニュース）
ソフトバンクがオンライン健康医療相談サービスに新規参入する。同社のグループ会社であるヘルスケアテクノロジーズ（東京・港）は2020年7月29日、オンライン健康医療相談サービス「HELPO（ヘルポ）」を開始した。利用者はスマートフォンのアプリを通じて、オンライン健康医療相談や病院の検索、一般用医薬品などを購入できる。まずは、会社員や自治体職員らの福利厚生のサービスとして、法人や自治体などを対象にH......
ビジネスパーソンに認知症対策アプリ、エーザイとDeNAが脳の健康度合いを数値化（ニュース）
エーザイとディー・エヌ・エー（DeNA）は2020年7月28日、食事や睡眠の内容を入力することで脳の健康度合い（ブレインパフォーマンス）をスコアリングするアプリケーションの提供を開始した。日常生活でブレインパフォーマンスを継続的に測定することで認知症の予防につなげる。記憶力や思考力、判断力など脳の健康への関心が高い40代以上のビジネスパーソンをメインターゲットとする。 アプリの名称は「Easii......
「痛み」をAIとウエアラブルで評価へ、中外製薬が米デジタル治療企業とタッグ（ニュース）
中外製薬は2020年7月22日、米国のデジタルセラピューティクス（デジタル治療）ベンチャーであるBiofourmis社と共同で、AIとウエアラブル端末を活用して痛みを評価する技術を開発すると発表した。不妊症の原因となる子宮内膜症に伴う痛みを客観的に評価する。 ウエアラブル端末は米Empatica社の「E4」を利用する。Biofourmisが開発したAIを用いたプラットフォーム「Biovitals......
受診や薬の処方「オール遠隔」で、ANAHDと旭川医大などがドローン活用の実証実験（ニュース）
ANAホールディングス（ANAHD）、旭川医科大学、調剤薬局運営のアインホールディングスなどは2020年7月19日、ドローンを使用して処方薬を輸送する実証実験を北海道旭川市内で実施した。オンライン診療やオンライン服薬指導と組み合わせ、ドローンで処方薬を配送した。特別養護老人ホームに入居する高齢者が、通院や処方薬の受け取りによって新型コロナウイルスに感染するリスクを避けられる。国によるドローンの飛......