作業療法士が立ち上げたRehab for JAPAN、1億円の資金調達（ニュース）
介護事業所向けのリハビリ特化型サービス「リハプラン」を手掛けるRehab for JAPANは、IF Lifetime Venturesとヘルスケア・ニューフロンティア投資事業有限責任組合などから総額約1億円の資金...
【ユニリハ】 【もう業者さんを呼ばなくて大丈夫】 車椅子設計採寸技術と車椅子メンテナンスセミナー 2018/8/10
【車椅子の採寸や車椅子適合、選定のための身体採寸方法がわかっていれば、業者ではなくセラピストの目線から車椅子を選定できます。その瞬間、タイヤの付いたただの椅子は治療技術...
身体拘束・虐待を防ぐケア（午前）／介護事故とリスクマネジメント（午後）
◎講義内容 ［午前］身体拘束・虐待を防ぐケア 身体拘束・虐待はなぜ起こるか／11項目の「身体拘束」について／５項目の「虐待」と虐待防止法／拘束やめても事故は増えない／センサ?...
がん患者さんへの緩和ケア
セミナーの簡単な紹介がんを患う方がどんどん増えていくこの頃。どの様な臨床の場においても、「緩和ケア」は非常に大切な要素になっています。がんによる症状で苦しむ患者さんを目...
「田中耕一氏の研究成果」が受託分析サービスへ（ニュース）
島津製作所と島津テクノリサーチは、血液中の血漿を使って脳内のアミロイド蓄積度合いを推定する受託分析「アミロイドMS受託解析サービス」を2018年8月7日に開始した。同年2月1日（?...
日本介護医療院協会の新会長に鈴木龍太氏 江澤氏は副会長に
日本慢性期医療協会は9日の常任理事会で、会内組織である日本介護医療院協会の新会長に鈴木龍太氏（鶴巻温泉病院長）が就任することを承認した。
患者申し出の難病新スキーム、難病拠点が受け付け 厚労省・検討委
厚生労働省の厚生科学審議会疾病対策部会指定難病検討委員会（座長＝水澤英洋・国立精神・神経医療研究センター理事長）は9日、患者等の申し出を起点とした指定難病の検討スキームについて議論した。
病院機能評価、新たに19病院を認定 医療機能評価機構
日本医療機能評価機構はこのほど、病院機能評価で新たに19病院（新規4病院、更新15病院）を3日付で認定したと発表した。現在の認定病院数は2191病院となった。
医療事故報告、7月は33件で平均並み続く 医療安全調査機構
日本医療安全調査機構は9日、医療事故調査制度の7月の現況を公表した。医療事故発生の報告は33件（病院31件、診療所2件）で、制度開始からの累計は1061件となった。報告件数が毎月30件程度で推移している状況に変化はない。
［感染症対策］ 風しんと麻しんの予防指針改正で意見を募集 厚労省
厚生労働省は8月21日までに、風しんと麻しんの「特定感染症予防指針」の改正案について、パブリックコメントの募集を開始した。両指針とも、施行からおおむね5年を経過することか?...
［介護］ 会員老健の稼働率と収支悪化、在宅復帰先として容認を 日慢協
日本慢性期医療協会は8月9日、介護老人保健施設を運営している会員を対象に実施した、緊急アンケート調査の結果を公表した。2018年度介護報酬改定で老健は、在宅復帰・在宅療養支援...
［医療機関］ 病院機能評価で19病院を認定、認定総数は2,191病院 評価機構
日本医療機能評価機構は8月3日、病院機能評価の審査の結果、19病院を認定した。6病院が認定期限切れとなり、4病院が新規認定、15病院が更新認定を受けたため、認定病院数は2,191病院?...
［医療安全］ 医療事故報告33件、センター調査依頼1件 医療安全調査機構
日本医療安全調査機構が8月9日に公表した「医療事故調査制度の現況報告（7月）」によると、医療事故報告は33件あったことがわかった。センター調査依頼は1件だった(p1～p2参照)。 医...
［経営］ 医療・福祉業の入職者数、前年比5.1万人増 厚労省
厚生労働省が8月9日に公表した2017年雇用動向調査の結果によると、医療・福祉業の1年間の入職者数は109万1,300人となり、対前年度比で5万1,600人増えたことがわかった。 雇用動向調査は...
［介護］ 日本介護医療院協会の会長に鈴木龍太・日慢協常任理事が就任
日本慢性期医療協会は8月9日の理事会で、会内組織の日本介護医療院協会の会長に鈴木龍太氏（日慢協常任理事）が就任することを承認した。江澤和彦前会長は、日本医師会の常任理事?...
新グランドデザイン、今秋に概要版 日医・横倉会長
4期目に入った日本医師会の横倉義武会長は本紙の取材に応じ、日医総研を中心に作成を進めている「新たな医療のグランドデザイン」について、今年9月から10月ごろに概要版が仕上がるとの見通しを明らかにした。完成は来年3月末になる見込み。来春の日本医学会総会でもPRする。
次世代医療基盤法、認定事業者の申請まだなし 健康・医療戦略室「年度内の認定を期待」
内閣官房健康・医療戦略室の山田協企画官は8日、記者説明会を開き、5月に施行された次世代医療基盤法に基づいて医療分野の研究開発に役立つ情報の収集や提供を行う「認定匿名加工医療情報作成事業者」（認定事業者）について、現時点ではまだ認定の申請がない状況を明らかにした。
【ユニリハ】 ポジショニングTo シーティング 理論編～ポジショニングから行う姿勢制御アプローチ～ 2018/8/9
シーティングをポジショニングから行う姿勢制御アプローチです。 みなさんは、シーティングやフィッティングを行なっていて、どうしても座ることが難しい症例や利用者と出会った事?...