【東京・15時半開催】３周年・無料セミナー// (一社)日本アスリートウォーキング協会
● 「運動」と聞くだけで逃げたくなる ● 運動から数十年離れている ● 適度な運動を学びたい ● これから運動を始めたいが何をしていいのか・・・ ● 運動したいけど続...
ヘルスケア分野における成果連動型モデルの創出に向けたSIBの活用と導入事例
経済産業省の取組みと国内外事例 ヘルスケア分野における成果連動型モデルの創出に向けた SIB（ソーシャル・インパクト・ボンド）の活用と導入事例 ※「ソーシャル・インパクト・ボ?...
◆認知症・緩和ケアにも高評価◆リフレクソロジー無料説明会【東京】
リフレクソロジーは、欧米の医療現場で『がん患者の心身の痛みを緩和するセラピー』として活用されています。リフレは、英国第一人者ルネ・ターナーの技術と知識に基づく、確かなリ...
◆認知症・緩和ケアにも高評価◆リフレクソロジー無料説明会【大阪】
リフレクソロジーは、欧米の医療現場で『がん患者の心身の痛みを緩和するセラピー』として活用されています。リフレは、英国第一人者ルネ・ターナーの技術と知識に基づく、確かなリ...
★心エコー トレーニングセミナー 【東京】
心エコー “とことん”セミナー （初級者向け） 初級者向けのエコー技術習得を目的とした装置１台に 受講者が２名で実施するマンツーマンに近いハンズオン セミナーです。
【ユニリハ】 車椅子設計身体採寸と 適合選定セミナー（車椅子身体採寸ツール8点セットプレゼント/ 専用ケース付） 2018/4/3
【車椅子の採寸や車椅子適合、選定のための身体採寸方法がわかっていれば、業者ではなくセラピストの目線から車椅子を選定できます。その瞬間、タイヤの付いたただの椅子は、治療技...
介護医療院「あるべき姿を模索する」 協会設立シンポで江澤会長
日本慢性期医療協会の会内組織で今月発足した「日本介護医療院協会」が2日、設立記念シンポジウムを開いた。同協会の江澤和彦会長が座長を務め、厚生労働省の鈴木康裕医務技監や日本医師会の鈴木邦彦常任理事、日慢協の武久洋三会長、安藤高夫衆院議員が登壇し、介護医療院の創設に至る経緯や今後の展望を語った。
排泄予知デバイスを使って自立排泄を支援（ニュース）
排泄予知デバイス「DFree」を手掛けるトリプル・ダブリュー・ジャパン。同社は、排泄ケアのプランニングから評価までをトータルでサポートする「DFree 排泄自立支援プラン」を2018年4?...
福島と山形で連携法人が認定 どちらも1日付
福島県は1日付で、地域医療連携推進法人「医療戦略研究所」を認定した。山形県も1日付で連携法人「日本海ヘルスケアネット」を認定。どちらも、県の担当者が本紙の取材に答えた。
適時調査実施要領をホームページ上で初公表 厚労省
厚生労働省は3月30日付で、適時調査実施要領等をホームページ上で公表した。これまでは開示請求で閲覧することは可能だったが、請求がなくても閲覧できるよう初めて公表した。併せて、請求の際に誤りやすい事項などをまとめた保険診療（保険調剤）確認事項リストも29日付で公表した。
介護医療院転換後も会員資格継続 全日病、定款一部改正を了承
全日本病院協会は3月31日の第6回臨時総会で、加盟病院が介護医療院に転換した後も継続して会員にとどまることができるようにするための定款の一部改正を了承した。また、2018年度の事業計画、予算を確認した。
要介護者の維持期リハ経過措置「入院患者は適用されず」 全日病・猪口会長
全日本病院協会の猪口雄二会長は3月31日、第2回支部長・副支部長会で、要介護・要支援被保険者に対する維持期・生活期の疾患別リハビリテーション料について「経過措置が来年3月31日までとされたが、入院中の患者については適用を受けず継続できる」との解釈を示した。
［介護］ 介護医療院は生活を医療が支える新モデル 江澤協会会長が抱負
日本介護医療院協会は4月2日、設立記念シンポジウム「新たなモデル『介護医療院』の創設と展望」を都内で開催した。同協会は、4月1日からの介護医療院創設に合わせ、日本慢性期医?...
臨床研究審査委を初認定、全国各地の49機関 法施行に向け厚労省
4月1日の臨床研究法施行に向け、厚生労働省が3月30日付で「認定臨床研究審査委員会」の初の認定を行った。認定されたのは49機関で、臨床研究中核病院や、日本医療研究開発機構の倫理審査委員会認定制度構築事業で認定された倫理審査委員会が設置されている大学や病院などが中心となっている。
厚労省で入省式、蒲原次官「国民生活に最も近いところで仕事を」
厚生労働省は2日、新規に採用した職員168人（うち女性74人）に向けて入省式を開いた。訓示に立った蒲原基道事務次官は、厚労省の仕事が医療・介護・年金などの分野を扱うことに触れた上で、「国民生活に最も近いところで仕事をするのが厚労省という認識と覚悟を持って、これから共に全力で取り組み、国民からの信頼を得られるよう力を合わせて頑張りましょう」と新人たちに呼び掛けた。