やさしくわかる循環器のフィジカルアセスメント
臨床現場では限られた時間と情報のなかで、『循環動態』を判断する必要があります。特に急性期では異常を早期に発見し、症状を緩和しながら重篤化を回避するためのケアを展開しなけ...
3Dプリンターで歯科矯正装置を作る（デジタルヘルス事例）
歯科矯正用の装置を手掛けるアソインターナショナルは、マウスピース型の矯正装置、いわゆる「アライナー」の製作工程の一部に3Dプリンターの活用を始める。この方法で製作したア?...
自民「財政構造のあり方検討小委」、骨太に向けて議論開始
政府が6月ごろまとめる「骨太の方針2018」に向け、自民党内で提言をまとめるための議論が動き出している。党の「財政再建に関する特命委員会」（岸田文雄委員長）の下に設置された「財政構造のあり方検討小委員会」（小渕優子委員長）は13日に初会合を開き、日本の財政状況や歳出改革の現状をテーマに、財務省と内閣府にヒアリングした。
地域がん診療拠点病院、更新前の指定取り消し可能に 厚労省・WG
厚生労働省は2019年度から、地域がん診療連携拠点病院のうち、指定要件を満たさないと判断した施設について、4年間の指定期間の途中でも取り消しができる制度を設ける。
CPAP（持続陽圧呼吸療法）（デジタルヘルス用語）
睡眠時無呼吸症候群（Sleep Apnea Syndrome：SAS）に対する治療法の一つ。最も患者数が多いとされる閉塞性睡眠時無呼吸症候群の標準的な治療法である。 機器で圧力をかけた空気を鼻から?...
【迫井医療課長一問一答】未来に向けた診療報酬の“哲学”共有を
厚生労働省保険局の迫井正深医療課長は2018年度診療報酬改定の答申を受け、本紙の取材に応じた。入院医療から外来、在宅医療、オンライン診療や回復期リハビリテーションなど改定全般についての一問一答は以下の通り。
入院医療全体の「構造改革の第一歩に」 迫井医療課長
厚生労働省保険局の迫井正深医療課長は、2018年度診療報酬改定について本紙の取材に応じた。急性期一般入院基本料など入院医療での新評価体系については「報酬上のめりはりをつけることで、入院報酬全体の構造改革を進める第一歩になったのではないか」との認識を示した。
［医薬品］サンシシ含有漢方などで使用上の注意の改訂を指示 厚労省
厚生労働省は2月13日、生薬のサンシシやサンシシを含有する漢方製剤などについて、長期間の投与によって腸間膜静脈硬化症を発症する恐れがあるなどとして、添付文書の使用上の注意...
［医療安全］ 無痛分娩の安全対策への提言受け、必要な対応を検討 厚労相
加藤勝信厚生労働大臣は2月13日の閣議後会見で、厚生労働省の研究班が無痛分娩の安全対策についての提言をまとめたことを受け、「安全な無痛分娩の実施に向けて対応を進めていただ...
［がん対策］ 地域がん診療連携拠点病院の指定要件見直し案を提示 厚労省
厚生労働省は2月13日の「がん診療連携拠点病院等の指定要件に関するワーキンググループ（WG）」に、地域がん診療連携拠点病院の要件を満たせない場合の指定取り消しなどを盛り込ん?...
人生最終段階「医療代理人」の必要性に言及 日医・松原副会長
日本医師会の松原謙二副会長は10日、大阪市内で開かれた「平成医政塾」の勉強会で講演し、人生の最終段階における医療について、あらかじめ本人や家族、医療従事者などが繰り返し話し合っておく「アドバンス・ケア・プランニング」（ACP）を実践する重要性を強調した。
ICTによる地域連携で在宅医療の質向上を 滋賀県でフォーラム
日本医師会と滋賀県医師会による「地域医療連携フォーラム―ICTシステム利活用の将来ビジョン―」が10日、大津市で開かれ、ICTを活用した地域医療連携の充実に向けて関係者が意見を交わした。
19年度予算編成、課題は社会保障費の自然増抑制 鈴木保険局長
厚生労働省の鈴木俊彦保険局長は10日、大津市で開かれた「アメニティーフォーラム」で講演し、2019年度以降の予算編成に向けて、引き続き社会保障費の自然増をいかに抑えるかが大きな課題になるとの展望を示した。
地域共生社会へ「かかりつけ医を普及」 日医・横倉会長
日本医師会の横倉義武会長と厚生労働省の蒲原基道事務次官は10日、大津市で開かれた障害者の地域生活を支援する体制づくりを目指す「アメニティーフォーラム」でともに登壇し、地域共生社会の実現に向けた取り組みについて講演した。