第4期 側弯トレーナー養成講座
側弯症は疾患や障害でなく、その方の個性であるとTAKT EIGHTでは考えております。 これから先の人生も、クライアントがうまくその個性と付き合っていけるよう、側弯症の特徴を知り、矛...
身体拘束・虐待を防ぐケア（午前）／介護事故とリスクマネジメント（午後）
◎講義内容 ［午前］身体拘束・虐待を防ぐケア 身体拘束・虐待はなぜ起こるか／11項目の「身体拘束」について／５項目の「虐待」と虐待防止法／拘束やめても事故は増えない／センサ?...
急性期病院への「派遣リハビリ」の評価新設を 日慢協・武久会長
日本慢性期医療協会の武久洋三会長は11日の定例記者会見で、寝たきり患者の増加や入院日数の長期化を抑制するため、急性期病院にリハビリテーション専門医やリハビリ専門職を往診・派遣することに対する評価の新設を提案した。
先進医療から6技術を削除へ 先進医療会議
厚生労働省の先進医療会議（座長＝宮坂信之・東京医科歯科大名誉教授）は11日、2018年度診療報酬改定に向けて科学的評価を取りまとめ、先進医療6技術について削除することが適当と決定した。先進医療Aの5技術と、先進医療Bの「切除支援のための気管支鏡下肺マーキング法」の計6技術。
「日本公的病院精神科協会」が発足へ 全自病会見で公表
全国自治体病院協議会の中島豊爾副会長は11日の定例会見で、精神科の公的医療機関を中心とした団体である「日本公的病院精神科協会」（公精協）を26日に設立することを公表した。自治体病院、国立病院機構、日本赤十字社、済生会などが中心となり立ち上げる。
専門看護師、「遺伝」と「災害」分野で初認定 日看協
日本看護協会は11日、昨年実施した第27回専門看護師認定審査の結果、遺伝看護専門看護師が5人、災害看護専門看護師が8人認定されたと発表した。どちらも今回から新たに加わった専門分野で、初めての認定となる。
医療事故報告、12月は33件 医療安全調査機構
日本医療安全調査機構は11日、医療事故調査制度の12月の現況を公表した。医療事故発生の報告は33件（病院30件、診療所3件）で、制度開始からの累計は857件となった。
働き方改革、医療体制再編の中で「ダイナミックに」 武田医政局長
厚生労働省の武田俊彦医政局長は新年に当たり本紙の取材に応じ、医師の働き方改革の実現について、医療機能の分化・連携など地域の医療提供体制を再編させていく中で医師の交代制勤務を取り入れるなど「ダイナミックな考え方をしなければ乗り切れない」と指摘。医療機関の経営者に対しては、働き方改革も、地域医療構想も、診療報酬改定も「荒波の環境の中で、国や都道府県、医療機関が一致団結して医療提供体制をつくるという認識の下で政策決定がされていく」と述べ、国が提供する政策ツールをいかに活用するかを考えて経営に当たってほしいとメッセージを送った。
［医療安全］ 医療事故報告33件、センター調査依頼6件 医療安全調査機構
日本医療安全調査機構（医療事故調査・支援センター）が1月11日に公表した2017年12月の「医療事故調査制度の現況報告」によると、医療事故発生の報告が33件あったことがわかった。内?...
［看護］ 遺伝・災害分野の専門看護師が新たに誕生 日看協
日本看護協会は1月11日、2017年に実施した第27回専門看護師認定審査で、初めて遺伝看護専門看護師と災害看護専門看護師が誕生したと発表した。今回認定されたのは、遺伝看護分野で5?...
［診療報酬］ 急性期病院への「派遣リハビリテーション」を提案 日慢協
日本慢性期医療協会（日慢協）の武久洋三会長は1月11日会見し、脳卒中の発症直後などの急性期からのリハビリテーションの実施を可能にするため、リハビリテーション専門職の配置が...
「在宅復帰の流れ変える」強化加算見直しに懸念 猪口・全日病会長
全日本病院協会の猪口雄二会長（中医協委員）は11日、本紙の取材に応え、在宅復帰機能強化加算を算定している療養病棟1（20対1）が7対1病棟や地域包括ケア病棟等の在宅復帰率で集計対象の退院先病院とされている現行ルールを見直す提案について、「急性期から在宅へという流れを変える可能性がある」と懸念を示した。