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【ユニリハ】 ポジショニングR.E.D.セミナー 理論編  2017/11/16

近年、身体質量と重力を拮抗させた環境で行うポジショニングアプローチを行う事で、筋緊張が安定し、関節拘縮の変化と長時間持続する臨床研究が発表されました。ニュートン物理学、第三法則、作用-反作用の法則の、反作用を限りなく小さくするという、微小重力相対性理論の仮説を実証した結果で、低反撥マットレスを数枚重ねてポジショニングを行うことで仮説の立証に成功しました。この環境をRehabilitation & Engineering Design -R.E.D.-とし、2010年より研究が開始されました。  身体にかかる重力が小さくなり、収縮の必然性がなくなる筋、腱は、柔軟性を取り戻し、神経や感覚入力と相互作用していきます。変化した身体状況は自律神経系の安定(副交感神経優位)や呼吸、循環へと波及し、過緊張、低緊張など異常筋緊張の安定に結びついていきます。  代表的な例として、長期療養生活を送る、長い年月をかけてもたらされた過緊張や関節拘縮の変化と循環器系の安定例は、これまでの臨床場面では見られなかった新しい発見と、今後の医療に大きく影響する事が示唆されました。低反撥マットレスを身体質量の比重に合わせて積層する環境設定という単純性は、高い再現性と介入者要因に依存しない筋緊張制御となり、誰が介入しても同じ結果となります。このような現象、結果の蓄積により関節拘縮の概念をも、確実に変える力を持っています。  また、このような筋組織の変化と過緊張、低緊張など異常筋緊張の安定、重度の呼吸器疾患、心疾患患者の心拍数、呼吸数、血中酸素飽和度、血圧の安定は、ワッサーマンの歯車に代表される、筋、呼吸、循環の効率と、三者に対し、同時に介入し結果を出した背景が否めず、内部障害への新たなアプローチとしても期待されています。  この研究結果を数年にわたり、当学会以外の全国の著名学会に発表、共有し、2015年5月に理学療法の全国学会、6月には、作業療法の世界学会にも、2演題の演題採択がされています。医療、医学に携わる日本全国、世界各国の査読者が認めた事実を皆さんと共有すると共に、研究に用いた物品ではなく、臨床現場にあるものだけで結果を残す具体的方法論や、明日からすぐに使え臨床に役立てるポジショニング技術や、在宅介護でのポジショニングの応用をご提案します。

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臨床研修、20年度から「外科含む7科目必修」が復活  厚労省部会

 厚生労働省の医道審議会・医師分科会医師臨床研修部会(部会長=桐野髙明・東京大名誉教授)は15日、卒後臨床研修制度に、外科、小児科、産婦人科、精神科の4診療科を2020年度から必修科目として復活させることで合意した。これにより、既存必修科目の内科、救急、地域医療を含めた7科目必修体制となる。

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賃上げ実施のために大幅なプラス改定を  四病協が表明

 四病院団体協議会(四病協)は15日、厚生労働省内で会見を開き、病院勤務者の適切な賃金引き上げを実施するため、2018年度診療報酬改定で大幅なプラス改定を求めると表明した。全日本病院協会(全日病)が実施した「民間病院の賃金引上げに関する緊急調査」も合わせて公表。他産業に比べて改善が遅れているとし、各団体の代表者は「医療崩壊につながる」と強い危機感を示した。

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訪問看護、医療と介護の「すみ分け」の整理を  中医協総会

 中医協総会(会長=田辺国昭・東京大大学院教授)は15日、訪問看護を取り上げた。同時改定を見据えて医療保険と介護保険、それぞれで提供される訪問看護の給付を整理すべきとの意見があり、そのすみ分けが議論となった。厚生労働省保険局の迫井正深医療課長は「給付の制度設計自体に大きな理念の違いがある」と説明。「可能な限り整合性を取る努力はするが、全てを合わせることは基本的に難しい」と述べ、理解を求めた。

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一般病棟・精神病棟・有床診の入院基本料、届け出減少続く  中医協総会

 厚生労働省は15日、2016年度診療報酬改定後の16年7月1日時点を含めた主な施設基準の届出状況を中医協総会に提示した。一般病棟入院基本料や精神病棟入院基本料、有床診療所入院基本料などの届け出数が減少傾向を続ける中、医師の業務の負担軽減策として一定の効果が認められる医師事務作業補助体制加算は増加傾向を示している。