
【ユニリハ】 全身の筋緊張制御を行うポジショニングからの 摂食嚥下リハビリテーション理論編 2017/11/18
【長期療養生活6年、ADL全介助の症例に、局所的ではなく、全身の筋緊張を一度に落とすポジショニングを行ったところ、拘縮が変化して端座位や自立、20日後にお楽しみのゼリー食を...
【長期療養生活6年、ADL全介助の症例に、局所的ではなく、全身の筋緊張を一度に落とすポジショニングを行ったところ、拘縮が変化して端座位や自立、20日後にお楽しみのゼリー食を...
二足歩行は人間のみが行う移動様式です。人間の骨格構造、運動機能はこの二足歩行をするために進化してきたと考えられています。 「Gait-pendulum理論」は、中村尚人が理学療法での臨床やヨガ・ピラティスの実践に加え、原因を追及するという予防的観点をもったうえで、進化・比較解剖学見地により考察して至った結論です。 この歩行理論から分析をすることで、今まで見えなかった歩行が見え、正常歩行から逸脱しているその理由にも気づくことができるようになります。 このコースでは歩行を改善する為のエクササイズを用いて正しい歩行の指導が出来るようになります。 【内 容】 今年度よりテキストの改訂も行なっており、ブラッシュアップし追加したエクササイズ内容やペアワークなどもお伝えします。 <講義> ・歩行とは何か ・歩行についての基礎運動学、解剖学 ・Gait-Pendulum理論について ・エボリューションウォーキングの特徴 ・指導時の注意点 <実技> ・準備運動 ・エボリューションウォーキング実践 ・エボリューションウォーキング指導実践 <試験> ・2日目に筆記テスト <課題> ・実技テスト(動画提出) ※詳細はコース中にご案内致します
臨床家が常識と思っている解剖学的情報を根本から刷新する。 正しくかつ最新の解剖学的知識に基づき、 臨床症状を正しく理解できるようになる。
解剖学・運動学に基づいた 運動連鎖アプローチ(R)の基本的な考え方を理解することで、 動作分析への苦手意識を払拭し、 自信をもって動きへのアプローチができるようになる。
Ⅰ .医療をとりまく環境変化と最新トピックス Ⅱ.2018年同時改定の方向と中小病院の生き残り策を読む ● 制度改定・報酬改革の流れ ● 2025年地域医療構想、包括ケアと...
現在、病院などの医療機関では業務や人間関係による心理的なストレスが原因となり、長期欠勤や退職者の増加など様々な問題が起きています。中でも「ハラスメント」については、その...
その膝の痛みは関節の痛みではないかもしれません。 知っていますか? 現在、日本には1200万人の変形性膝関節症の患者さんがいると言われていますが、 変形が進行しているにも関わら?...
家族の形は様々です。一方で家族の一員が病気になったという困難なことが起きた時の家族の形は似ているとも言われます。 今回は「一単位としての家族を看護するということ」?...
キャリアコンサルタントにとって、より深いクライエント理解につながる クライエント中心療法、共感的応答を基礎から学べる講座です。 クライエントが自ら成長していく能力や可能性...
・拘縮発生のメカニズム ・適切なポジショニングとは、どういう姿勢か? ・寝ている時もよい姿勢で=ベット上での過ごし方 ・拘縮を発生・悪化させないための工夫 ・拘縮の強い利用?...
日本専門医機構は17日の記者会見で、今月15日に締め切った新専門医制度の各領域の専攻医1次登録の総数が7989人だったと発表した。
中医協総会は17日、診療報酬基本問題小委員会から、2018年度診療報酬改定に向けた入院医療等の調査・評価分科会(分科会長=武藤正樹・国際医療福祉大大学院教授)による「入院医療に関する調査結果等の検討結果」の最終報告を受けた。
17日の中医協総会は、慢性期病棟におけるデータ提出について、200床以上の病院を対象に療養病棟入院基本料の要件化する方向性で大筋まとまった。
中医協総会は17日、有床診療所(有床診)入院基本料を取り上げた。厚生労働省は、地域医療を担う有床診は入院医療と介護サービスを組み合わせた「地域包括ケアモデル」への転換を推進する必要があるとし、介護サービスを提供している有床診の評価を見直してはどうかと提案した。
17日の中医協総会で厚生労働省は、障害者施設等入院基本料について、重度の肢体不自由児(者)で、身体障害者等級が「不明」または「非該当」とされている患者についてどう考えるか議論を求めた。対象患者の実態把握を進めるべきなどの意見があった。
厚生労働省は17日、中医協総会(会長=田辺国昭・東京大大学院教授)に療養病棟入院基本料2(医療療養25対1、療養2)を、療養病棟入院基本料1(20対1、療養1)に一本化することを提案した。支払い側と、診療側の一部からは2018年度診療報酬改定での実施に理解を示す意見が出たが、診療側の日本医師会の委員からは慎重姿勢が示された。