忙しい現場内部の人間関係を見直しませんか？二級心理カウンセラー養成講座
【日程】 07月08日(土)07月09日(日) 08月05日(土)08月06日(日) 09月09日(土)09月10日(日) 10：00～17：00開催 開催は定期的に行っております。ご都合の良い日程をお選びください。 【どんな講座？?...
２０１８年同時改定を目前にして、看護必要度等の指標から急性期病院の経営を考える
株式会社ＭＭオフィス 代表取締役 工藤 高（くどう たかし） 氏 来年２０１８年同時改定以降から７対１入院基本料には従来の看護職員数、看護必要度、医師数、在宅復帰率等に加?...
拘縮や褥瘡をつくらないリハビリ発想と技術を身につけよう
◎なぜ、拘縮や褥瘡ができるのか １．寝たきりになっていく過程から診るダメージを発見すると アプローチがわかる拘縮＆褥瘡管理でない復帰方法 ２．傷のケアだけでは再発...
中枢神経疾患における肩関節の運動機能障害に対するアプローチ～知覚循環に基づいたアプローチの実際～名古屋会場～
詳細は決まり次第お知らせいたします。
補助循環中（IABP★PCPS）の 患者管理のポイント
・３名様以上のお申込みで，お一人様1,000円割引。５名様以上のお申込みで，お一人様2,000円割引。 ・昼食は各自でご用意ください。 ・参加人数が少ない場合は中止になることがございま...
要支援者・軽度要介護者の心身機能を高める自主トレーニングの評価と実践
リハビリテーションは入院から在宅へ、医療保険から介護保険への移行が加速しています。 今後もこの流れは加速し、訪問リハビリテーション・通所リハビリテーション・通所介護にて?...
失敗例から学ぶ美容皮膚科・美容エステ－10年ぶりに帰ってきた中村健一先生の美容皮膚科セミナー 第一弾 ！！
シミを治したい 、シワを取りたい・・・これらの問題を解決する美容皮膚科は自費診療です。また近年、非医療であるエステサロン分野でも美白効果のある化粧品や施術方法がめざま...
介護・医療同時改定に向けた通所系サービス（通所介護・通所リハ）がすべき機能分化準備セミナー (横浜会場)
昨年の未来投資会議では今後の介護保険制度は高齢者の「予防・健康管理」「自立支援」に軸足を置く新たな医療・介護システムを2020年までに本格稼動させる方針を固めている。これは?...
看護師のための明日からの看護が変わる身体診察セミナー
夜間、病棟急変で慌てた経験はありませんか？ この医療技術セミナーでは、急変する前に気づくべき兆候や、適切なドクター・コールのタイミングをお教えします。 前半では新?...
【東京開催】アサーション・トレーニング ベーシックコース【9/9（土）（10：00～18：00）～9/10（日）（10：00～17：30） 2日間コース】
「主な内容」 コースの前半は、アサーションの考え方の理解に始まり、自己表現する権利が基本的人権であることの確認、自分のものの見方が自己表現に与える影響についての小グルー?...
転倒予防と感染症対策【希望としての介護セミナー2017第9講・東京】
新人職員さんからベテラン職員さんまで、介護に関わる全ての方にお勧め！ 全10回、総勢16名の講師がつなぐリレーセミナーです！
これからの施設ケア【会津若松】
介護施設も次の世代へ～ 介護の先駆者たちは尊敬するけど 遠慮はしない!! 在宅施設も保育所も少ないこの街で、いま介護にできることを! ------------------------------------------------ 【講演】?...
誰もが知っている解剖運動学で結果を出す関節調整テクニック(肩甲骨・肩甲上腕関節)〜知ればアプローチや筋肉の見方がこんなに変わる〜
このコース内容を簡単に説明すると 『皆さんの担当している実際の症例データを用いて、一緒にアプローチを考え、改善させていく』 という内容です。 これは講師にす?...
経常黒字継続も、平均保険料率は2年連続の9％超え 健保連16年度決算
健保連は8日、加入する1399組合の2016年度決算見込みを集計した結果を公表した。短時間労働者の適用拡大などで被保険者数が大幅に増加した結果、保険料収入が増え、2373億円（前年度比1094億円増）の経常黒字となった。
将来の医療費見据えて「マイナス改定を」 健保連・白川副会長
健保連の白川修二副会長は8日の会見で、2018年度診療報酬改定の改定率の考え方について質問に答え、マイナス改定を目指すべきだと主張した。
医療事故報告、8月は42件 医療安全調査機構
日本医療安全調査機構は8日、医療事故調査制度の8月の現況をまとめた。医療事故発生の報告は42件（病院40件、診療所2件）で、制度開始からの累計は716件となった。
妊婦健診公費負担、全国平均は10.2万円 厚労省・16年調査
厚生労働省子ども家庭局母子保健課は8日、妊婦健康診査の公費負担状況の調査結果をまとめ、各自治体に通知（子母発0908第1号）した。