16年度「軽症急性期」と回復期一体で、25年回復期需要と同水準 奈良県方式
病床機能報告制度で、急性期機能と報告する病棟を「重症急性期」と「軽症急性期」に分けて独自に報告を求めている奈良県で、2016年度の軽症急性期と回復期機能の報告を合計すると、25年度の回復期需要とほぼ同水準となる結果となった。また、急性期機能と報告した医療機関のうち、重症急性期の割合は61.5％で、17年度の調査でも62.5％と同様の傾向を示した
O:の体内時計調整アプリ、年内に法人向けに提供へ（デジタルヘルスDAYS 2017）
O:（オー）は、「デジタルヘルスDAYS 2017」（主催：日経BP社、協力：日経デジタルヘルス）に出展し、スマートフォンアプリ「睡眠コーチングサービスO:」を2017年内に法人向けに提供す?...
「健康になりたかったらイオンモールに行こう」（デジタルヘルスDAYS 2017）
「健康になりたかったらイオンモールに行こう、そう思ってもらえたら」。イオン ドラッグ・ファーマシー事業政策チームの服部和俊氏は「デジタルヘルスDAYS 2017」（主催：日経BP社、...
東京総合医療NW、永続性と利便性がメリット 都医、幅広い参加呼び掛け
東京都医師会が来年度の本格運用を目指す医療情報連携ネットワークである「東京総合医療ネットワーク（NW）」について、都医の目々澤肇理事が取材に応じた。NWは新たなサーバー構築を必要としないことから「安価で永続性が高い」と指摘した上で、NW活用による利便性や医療安全へのメリットなどを強調。医療機関に対して幅広い参加を呼び掛けた。
健康教育と自己管理をスマホ1台で、マルマンコンピュータ（デジタルヘルスDAYS 2017）
マルマンコンピュータサービスは、「デジタルヘルスDAYS 2017」（（主催：日経BP社、協力：日経デジタルヘルス）に出展し、健康経営のためのクラウドサービス「健康物語」を紹介した?...
後期高齢者支援金、インセンティブ分保険料率は0.01％に 協会けんぽが実施案
全国健康保険協会（協会けんぽ）は23日の運営委員会（委員長＝田中滋・慶応大名誉教授）に、後期高齢者支援金の保険料率に関するインセンティブ制度の実施案を提示した。評価指標には特定健診・特定保健指導の実施率などを用い、偏差値方式で全支部をランキング付けする。
認知症や生活習慣病予防につながる遺伝情報を探索、東北化学薬品（デジタルヘルスDAYS 2017）
弘前COIに参画する東北化学薬品は、「デジタルヘルスDAYS 2017」（主催：日経BP社、協力：日経デジタルヘルス）に出展し、GWAS（Genome Wide Association Study）解析について紹介した。 GWAS解析...
日立が患者レジストリサービス、医薬品開発を支援（ニュース）
日立製作所は2018年4月、医薬品や医療機器の開発を支援するヘルスケア分野向け「患者レジストリサービス」を医療機関や製薬企業を対象に開始する。 患者レジストリとは、患者の疾?...
内視鏡手術における暗黙知のデータベース構築、情報医療（ニュース）
デジタルヘルスベンチャーの情報医療は、国立がん研究センターなどと共同で提案した研究開発課題「内視鏡外科手術における暗黙知のデータベース構築と次世代医療機器開発への応用...