医師偏在も解消する遠隔診療の整備を急げ（日経デジタルヘルスの「Editors’ Voice」）
今後の日本医療を発展させる原動力として、遠隔診療の進展への期待は日々高まっている。これまでになかった診療形態モデルを生み出すばかりか、医師不足・偏在という待ったなしの...
リクルートが「精子」に着目したワケ（デジタルヘルス・インサイド）
子宝を授かるための妊娠活動、いわゆる「妊活」。晩婚化などを背景に、不妊検査や不妊治療への関心は近年増加傾向にある。国立社会保障・人口問題研究所の2015年の調査では、35％の...
薬価制度改革の決議案、了承をいったん見送り 自民・厚労幹部会
自民党の厚生労働関係議員の幹部会が30日にあり、政府が検討を進めている薬価制度の抜本改革に対する決議案を巡って議論したが、了承をいったん見送った。
個人情報ガイダンスでQ＆A 厚労省・個情委事務局
厚生労働省と個人情報保護委員会事務局は30日、「医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイダンス」に関するQ＆Aを策定した。
国がん、SCRUM-Japanのテレビ紹介で問い合わせ殺到（ニュース）
肺癌と大腸癌などの消化器癌でドライバー遺伝子変異の検索を進めている国立がん研究センターのSCRUM-Japan事業が2017年5月27日放送のテレビ番組「サタデーステーション」（ANN系）で取り...
医療の緊急性などに配慮、従来通りの運用可 改正個情法・ガイダンスが施行
改正個人情報保護法と、「医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイダンス」が30日、施行した。これまで通り、医療の緊急性などに配慮した運用をうたっており、改正法の施行で現場の事務負担が大きく増加するなどの影響はほとんどないとみられる。厚生労働省医政局総務課が本紙の取材に応じた。