大好評の連続シリーズ第三弾!2025年以降の生き残りを見据えた 2018年の医療・介護同時改定に向けた経営戦略セミナー
2025年以降も生き残るために求められる「経営戦略」とは上記「3大要件」を順番に一つずつクリアしていくことが求められます。本セミナーでは、小濱道博先生による最新の介護業界の動?...
2025年以降も生き残るために求められる「経営戦略」とは上記「3大要件」を順番に一つずつクリアしていくことが求められます。本セミナーでは、小濱道博先生による最新の介護業界の動?...
厚生労働省の先進医療会議(座長=宮坂信之・東京医科歯科大名誉教授)は8日、先進医療技術審査部会で「先進医療Bとして実施する場合は比較試験を要求すべきではないか」などの指摘があった粒子線治療について、ランダム化比較試験として計画されていなくとも、適切なデザインの試験計画が作成されていれば引き続き先進医療Bとして実施することを了承した。
富士経済は8日、医療分野におけるAI関連の国内市場が2016年の37億円から、2025年には約4.1倍の150億円に拡大するとの予測を発表した。今後、システム用途の拡大や精度の向上が進み、AIによる診断支援システムや類似症例検索システムなどが診療報酬の対象になると予想し「市場の活性化が期待される」とした。
日本医師会は、今国会で成立した次世代医療基盤法(医療分野の研究開発に資するための匿名加工医療情報に関する法律)で規定された「認定匿名加工医療情報作成事業者」(認定事業者)に名乗りを上げる。認定事業者は、患者のカルテ情報や検査結果といった医療情報を匿名加工して研究機関などに提供する役割を担うが、医療情報は極めて機微性の高い個人情報に当たる。
厚生労働省の「公認心理師カリキュラム等検討会」(座長=北村聖・国際医療福祉大医学部長)は8日までに、到達目標や履修科目などを盛り込んだ報告書をまとめた。実習は保健医療、福祉、教育、司法・犯罪、産業・労働の5分野の施設で可能としたが、大学院では医療機関での実習を必須とした。
指先からの採血で血糖値や中性脂肪などを測定できる検体測定室の普及を目指す検体測定室連携協議会は8日、全国の検体測定室数が1500カ所を超えたと発表した。厚生労働省医政局地域医療計画課調べで、1513カ所(2017年5月末時点)としている。
日本医師会総合政策研究機構と日本医師会保険医療部は6月8日、日医総研ワーキングペーパー(WP)「在宅医療の地域差について―診療所調査結果(2016年11月実施)から―」を公表した?...
C型肝炎治療薬「ハーボニー」の偽造品流通問題を受けて設置された「医療用医薬品の偽造品流通防止のための施策のあり方に関する検討会」は6月8日、再発防止策の中間とりまとめ案を...
厚生労働省は6月8日、医療用医薬品の添付文書の新記載要領を定め、都道府県に通知した。新記載要領では、現行の「原則禁忌」「慎重投与」を廃止し、「特定の背景を有する患者に関?...
日本クリニカルパス学会は6月14日から、「第18回日本クリニカルパス学会学術集会」の演題の公募受付を開始する。 第18回学術集会は、12月1日(金)~12月2日(土)に大阪市内の大阪?...