医療的ケア教員講習会 大阪会場
介護福祉士法の改正により、一定条件下での介護職員等による喀痰吸引等が可能となりました。 医療的ケア（喀痰吸引等）を担当する介護職員等に指導する指導看護師になるための１日?...
心エコー特訓セミナー（愛知開催） 完全マンツーマン！
このセミナーは、たった1名の受講生に対し、モデルを4名（うちシルバー人材等3名）を用意し、約7時間。集中的に特訓を行い、「ルーチンワークを取れるようになる」が目標のセミナー?...
認知症の薬の使い方とそのリスク
10：30～11：30 認知症医療の最前線の動き なぜ認知症はこんなに増えたのか／海外から批判されている日本の認知症対策／症状による４大認知症の見分け方／高齢になるほど増える合併と?...
安全・簡単にネットで検査・画像情報を送受（2017国際医用画像総合展（ITEM 2017））
「安全・簡単・安価にネットで画像情報提供」「電子的に画像情報・検査結果を送受した際に算定できる診療報酬にも対応可能」――。 「2017国際医用画像総合展（ITEM 2017）」（2017年4...
専門医「義務ではない」を明確化へ 新整備指針の修正も、厚労省新検討会
厚生労働省の「今後の医師養成の在り方と地域医療に関する検討会」は24日に初会合を開き、2018年度開始予定の新専門医制度について、専門医の取得を全ての医師に義務付けないことを明確にすることなどを確認した。座長に選出された遠藤久夫氏（国立社会保障・人口問題研究所長）は「必要であれば、指針の修正もあり得る」と指摘。日本専門医機構の「新整備指針」の修正が視野に入った。
「医師数は足りない」で一致、地域枠の柔軟運用を 日病・堺会長
日本病院会の堺常雄会長は24日の定例会見で、厚生労働省の「新たな医療の在り方を踏まえた医師・看護師等の働き方ビジョン検討会」の報告書について議論した22日の常任理事会の状況を報告した。常任理事会では、病院現場では依然として医師数が足りないという認識で一致したことを説明した。
保険者インセンティブ、大幅拡大も 厚労省検討会が見直し案を了承
厚生労働省の「保険者による健診・保健指導等に関する検討会」（座長＝多田羅浩三・日本公衆衛生協会長）は24日、後期高齢者支援金の減算（インセンティブ）と加算（ペナルティー）の見直しの方向性を了承した。
医科の一般的な取り扱い、9事例を初公表 支払基金
社会保険診療報酬支払基金は24日の定例記者会見で、審査の一般的な取り扱い（医科）9事例を公表した。DPCレセプトで入院中に使用していない量（残薬）を退院時に処方した場合、その薬剤の算定を認めるとした。
医療クラウドの活用、海外の法令はどうなっているか（日経デジタルヘルス座談会「情報化が切り拓く、ソーシャルホスピタル実現への処方箋」）
多職種連携などの仕組みが技術的には実現可能であるにも関わらず、なぜ日本ではなかなか浸透しないのか。法令やガイドラインが障壁となっている部分はあるのか――。第2回の座談会?...
連携法人の広域的病院グループ、「全施設の意見は必要なし」 厚労省Q＆A
厚生労働省医政局医療経営支援課は、今月2日から始まった地域医療連携推進法人制度に関するQ＆Aを都道府県に出した。