NO IMAGE

[医療提供体制] 世界に先駆け8K腹腔鏡手術システムで臨床試験 国がんなど

 国立がん研究センター(国がん)中央病院とNHK財団は7日、日本発の8Kスーパーハイビジョン技術を用いて遠隔から手術支援を行う腹腔鏡手術システムについて、世界に先駆けて臨床試験を開始したと発表した<doc14649page1>。1年間の臨床試験の中で、大腸がん患者を対象とした計5例の手術を予定している。 同システムは、8Kの超高精細な手術現場の映像を伝送画質と遅延を最適化した状態で伝えることで、遠隔地からの手術状況の詳細な把握を実現するもの。腹腔鏡に取り付けられたカメラの俯瞰映像と、その...

NO IMAGE

[感染症] 全国報告数1万5,786人、前週から2,151人減 新型コロナ

 厚生労働省は7日、2024年第17週(4月22日-4月28日)「新型コロナウイルス感染症の発生状況」を公表した。全国の報告数は1万5,786人で前週から2,151人の減少となった<doc14652page2>。詳細は以下の通り。●定点報告<doc14652page2>▽定点当たり(全国):3.22▽報告数(全国):1万5,786人▽都道府県別の報告数(上位3都道府県):神奈川県/1,036人、東京都/995人、北海道/829人●新型コロナウイルス感染症による入院患者の概況&...

NO IMAGE

[インフル] 全国報告数5,234人、前週から3,871人減 インフルエンザ

 厚生労働省は7日、2024年第17週(4月22日-4月28日)「インフルエンザの発生状況」を公表した。全国の報告数は5,234人で前週から3,871人の減少、前年同期と比べ5,711人の減少となった<doc14653page2>。定点報告と全国の保育所、幼稚園、学校を対象としたインフルエンザ様疾患発生報告の詳細は以下の通り。●定点報告<doc14653page2><doc14653page6>▽定点当たり報告数(全国):1.07▽報告患者数(全国):5,234人...

NO IMAGE

【感染症アラート・本格的な流行】A群溶血性レンサ球菌咽頭炎(溶連菌感染症)、咽頭結膜熱など4つ(感染症・予防接種ナビ)

 感染症・予防接種ナビでは、過去5年間の全国47都道府県の定点あたり報告数(厚生労働省・国立感染症研究所IDWR週報)の値の95%に相当するパーセンタイル点を超える値を本格的な流行として、感染症アラー...

NO IMAGE

【感染症ニュース】帯状疱疹24歳・太腿に激痛…夜も眠れず激痛でペインクリニックへ 診療遅れで症状悪化か… 若い世代も注意必要(経験談再掲)(感染症・予防接種ナビ)

帯状疱疹は、水痘-帯状疱疹ウイルスが再活性化することで発症します。水痘とは、「水ぼうそう」のことで、感染したことがある人は、治癒した後も、体内の神経節にウイルスが潜伏した状態が続きます。潜伏したウイル...

NO IMAGE

【感染症ニュース】麻しん(はしか)エレベータ内で感染か? 2歳全身発疹で真っ赤に腫れあがり発熱40℃ 医師「お子さんの定期接種を優先」(経験談再掲)(感染症・予防接種ナビ)

国内で、麻しん(はしか)の流行への懸念が高まっています。2024年2月以降、関西地方を中心に、患者が相次いで確認されており、大型連休明けには、海外から持ち込まれる可能性も否定できず、注意が必要です。麻...

NO IMAGE

【感染症ニュース】梅毒累積報告2024年第16週(4/15-21)時点で3904例… 自宅・職場周辺の医療機関受診にためらいがある場合は? 医療機関と連携の保健所も(一部再掲)(感染症・予防接種ナビ)

国立感染症研究所の2024年第16週(4/15-21)の速報データによると、梅毒の報告数は、全国で185例があがっています。今年に入ってからの累積患者数は3904人となっています。 昨年の同週比で、や

NO IMAGE

【感染症ニュース】梅毒進行で立てない・真っ直ぐ歩けない… 2024年第16週(4/15-21)までの累積報告3,904人前年比やや下回るペース 10-20代女性も注意(一部再掲)(感染症・予防接種ナビ)

国立感染症研究所によると、2024年第16週(4/15-21)には、全国で185人の感染が報告されています。今年に入ってからの累積報告数は、3,904人になりました。2023年の同週での梅毒の累積感染

NO IMAGE

[医療改革] へき地の郵便局「期待される役割」、オンライン診療で地域貢献

 総務省は、情報通信審議会がまとめたデジタル社会に郵便局が行う地域貢献に関する一次答申案を公表し、それへの意見募集を3日に始めた。へき地の郵便局に期待される役割として、医療機関と連携して行うオンライン診療を挙げるなどの内容で、6月6日まで意見を受け付ける<doc14660page41><doc14659page2>。 正式な一次答申は、意見募集の結果を踏まえて取りまとめるという。 総務省が全国の自治体を対象に22年に行ったアンケートでは、地域の生活支援の担い手として、郵便局が...